定期 医療 保険 女性。 女性保険

【2020年6月】女性医療保険ランキング|保険比較ライフィ

定期 医療 保険 女性

一生涯の保障を確保でき、なおかつ保険料が一定である病気やけがで入院・手術をする確率は高齢になるほど高くなります。 そのため医療保険は、一定の期間で保障が切れる定期保険よりも、高齢期までをしっかりカバーできる終身保険のほうが適しています。 それに、定期保険は、保険期間終了後に保障を継続(更新)すると保険料がアップしてしまいます。 終身保険なら契約時の保険料でずっと変わらないため、収入の少ない高齢期に保険料が家計を圧迫することもありません。 高齢化に伴う医療費負担増に備えておくべき10年後、20年後に医療に必要な貯蓄がきちんとできるのであれば定期保険で十分かもしれません。 しかし、今後はさらなる高齢化が進み、社会保障費の負担はますます重く、逆に給付は大きく下がっていくでしょう。 医療の質の確保は自己負担で、という時代を考えると、最低限の医療保障は終身で確保しておくことが必要だと思います。 (有田)• 最低限の保障を安い保険料で得られる現在、加入しているのは定期保険です。 団体保険で加入したので、シンプルで最低限の保障を比較的安い保険料で得られています。 これから新たに加入する予定はありません。 (鈴木)• 見直し前提なので終身払い医療保険は医学の進歩に合わせて毎年新しくなっています。 古い保険では最新の治療実態に対応していない場合があり、保険に加入しているのに使えない(給付されない)という事態が実際に起こっているため、医療保険は見直し前提で加入されることをおススメします。 有期払いは、将来にかかる保険料を早めに払い終えてしまう、というものですので、当然毎月の保険料は高くなり、見直し前提の場合は向いていません。 定年してから毎月の保険料を払うのが大変、という声もありますが、終身払いにしておけば安いです。 逆に、それくらいの掛け金でさえ支払っていけないということは、ライフプランニング自体に問題があると考えます。 保険料を押さえて貯蓄を増やしたい余裕がある人は有期払いでよいと思います。 ただ、不測の事態に備えて、現預金は厚めに持っておきたいので、私は終身払いで毎月支払う保険料を抑えます。 (伊藤)• 新しい保険にすんなり入れるとは限らない加入時に有期払いと終身保険の保険料を比較すると、80歳前後が損益分岐点になることが多いようです。 保険料の払込総額から見れば、80歳以降も見直しをせず加入し続けるなら有期払い、途中で見直しや解約を考えるのであれば終身払いのほうにメリットがあります。 しかし、見直し時の健康状態によっては、不担保疾病がついたり、加入そのものができない場合もあります。 私自身は健康状態のリスクを考え、有期払いを選びます。 ライフプランニングがしやすく負担も少ない保険料の払込総額が確定すること、リタイア後の保険料負担がないことが理由です。 また、医療保険を使うのは高齢期だと考えているので、年金生活のことを考えると治療費と保険料のダブル負担は避けたいです。 ただし、三大疾病保険料免除特約が付けられる場合は、三大疾病になると保険料負担がなくなるので、終身払いを選ぶかもしれません。 (高橋)• 損益分岐点を見極める契約年齢が30歳代までなら有期払い(払込終了年齢60歳~65歳)、40歳代以降は終身払いが適当だと考えます。 40歳以下を有期払いにするのは、保険料払込期間が最低でも20~25年あるため、月額保険料が比較的安く抑えることができるからです。 リタイア後に負担がなくなる安心感もあります。 40歳以上で有期払いにすると月額保険料が高くなり、家計を圧迫する可能性があるため、終身払いにしたほうが毎月の負担を和らげます。 (中村)• 医療保険にも加入するならコスト削減の意味でがんは完治するまで日数がかかります。 その間の治療は入院だけでなく、通院する場合も多く、高額になるものです。 医療保険よりがん保険を優先すべきですが、医療保険も必要でどちらも支払うと月々の保険料が高くなってしまう場合、医療保険の特約として、がん特約を付帯する方法をお話ししています。 がん特約の質が上がっている単体のがん保険に入らなくても、医療保険にがん関連の特約を付帯すれば対応できます。 近年の医療保険は、がん特約を付けなくても特定の疾病での入院は1入院限度日数が無制限になるものがあり、また、がん特約を付帯することで単体のがん保険並みの保障を得ることができるものもあります。 診断一時金、がんでの通院給付金などがあれば、十分に対応が可能です。 (中村)• がん治療の進化に対応できる保険は、治療のスタイルによらず使える診断給付金ではないかと思います。 医療保険に特約でつけるのもよいのですが、中途半端な内容、金額になりがち。 罹患率が高く、治療が長期化・高額化する可能性もあるだけに、がんにはがん保険で備えたほうが合理的ではないかと思います。 万一の解約を考えると単体のほうが便利医療保険とがん保険を別々に加入しておけば、保険料の支払いが厳しくなったときはがん保険を解約することもできます。 医療保険は他の病気と同様にがんの入院・手術も保障するので。 それに、めざましく進歩する医療の世界を見ていると、数十年後もがんが特別な病気であり続けるかどうかは不明だと考えます。 (森田)• 一定額が確実にもらえる昔から医療保険の手術給付金はあまり当てにしていません。 入院給付金の方を重視していますので、一定額の手術給付金がもらえるだけで十分だと割り切っています。 (一色)• 手術の大きさに応じて変動するほうが安心一律定額の給付ではカバーしきれない手術を受ける場合、自己負担分が大きくなるかもしれません。 いざというときの自己負担分を減らすために、倍率変動タイプを選びたいです。 変動型のほうが合理的10倍程度でいい手術が20倍もらえたら嬉しいかもしれませんが、保険で儲けようと思っているわけではないので、10倍のものは10倍でいい一方、20倍のものは20倍給付されるほうが納得感があります。 (鈴木)• 平均入院日数から計算した結果厚生労働省が公表している平均入院日数は、病院・一般診療所の平均で32. 8日です(2011年患者調査)。 終身の医療保険では、高齢期の入院にも対応する必要があります。 65歳以上の平均入院日数は44. 0日、75歳以上は49. 5日です。 これをカバーするには、1入院の限度日数が60日程度あったほうが安心です。 これを上回る120日などの限度日数にすると保険料負担が増えてしまいます。 大きな病気や再入院を想定しても妥当な日数限度日数が短いほど月々の保険料は安くなります。 60日以内で退院できる場合が多いですが、交通事故や脳血管の病気、また、がんでの再入院のことを考慮し、60日をご案内しています。 なお、大きな病気のときに限度日数が増えるような保険もあります。 (下澤)• 2ヵ月以上の入院も視野に入れているから私はかなり以前に加入したため、当時は現在のような比較的短期のものはありませんでした。 しかし、だからと言って短くするつもりはありません。 身内で脳血管疾患を患ったケースが複数あり、自分が罹患するリスクは低くないと思っているため、120日も想定の範囲内。 (鈴木)• 保険半分、貯蓄半分で対応を保険料の安い若い世代から加入するのであれば日額1万円が安心だと思いますが、年齢によっては保険料が高くなってしまいます。 全てを保険で準備するのではなく、保険半分、貯蓄半分で準備するのが現実的だと考えます。 保険料が高くなり過ぎなければ7,000円くらいに上げてもいいでしょう。 公的保障が充実しているので5,000円で十分医療保険はあくまでも高額療養費制度等の公的保障を補完する位置づけと捉えていますし、自分のかかりつけの2つの総合病院の差額ベッド代等を見ても、5,000円程度で十分と考えています。 (一色)• 自営業でも安心できる金額差額ベッド代をカバーしたいこと、自営業のため手厚い保障は得ておきたいといった理由からです。 余裕があれば1日5,000円でもよいと思います。 (伊藤)• 会社員と自営業とでは社会保障に差がある会社員は、病気やけがで働けなくなると会社の健康保険から傷病手当金という生活保障的なお金が支給されるため、自営業より少なくても構いません。 入院したときにかかると言われる差額ベッド代は、希望しなければ払う必要がありません。 医療保険は、病気やけがでかかるお金の一部分をカバーし、足りない部分は貯蓄から支出すると考えたほうが効率的です。 (中村)• 自営業は収入ストップという「もしも」に備えておく高額療養費制度があることを考えると、医療保険自体、必要ないという声も多いのが事実です。 入院はほとんどの場合が突然で想定外の出費です。 日額5,000円でシンプルに準備するのがいいでしょう。 自営の場合は、有給休暇もなく、仕事もストップしてしまう場合を考え、日額1万円でご案内しています。 (下澤)• コストパフォーマンスが高い先進医療特約を付帯しても保険料の負担はわずかです。 今から加入するのであれば付帯します。 ただし、先進医療特約を付けたいがために以前から加入している保険を解約してまで新しく契約することはありません。 自営業には心強いので掛け捨て覚悟で…保険料が低いということは受療する確率も低いわけですが、私は自営業のため、何かあった場合の保障は得ておきたいです。 金額も低いので掛け捨てでやむなしと考えます。 (伊藤)• やっぱり、先進医療特を受ける確率を考えると……居住地に陽子線治療ができる医療機関がありますが、付帯しません。 先進医療は、病状にあてはまらないと治療を受けることができません。 特約を付けているにもかかわらず、先進医療の治療が「困難」と判断されたときの精神状態を考えると、加入していない方が楽ではないかと考えているからです。 とは言っても、保険でカバーできない部分は、貯蓄での準備を怠らないようにしています。 (志甫)• 今後必須の特約なので良い商品なら付けておくべき平均入院日数短期化とも関係しますが、通院特約は昨今の状況を鑑みるに必須だと考えます。 ただし、内容については加入前によく吟味する必要があると思います。 実際に役立つ機会が増えている以前交通事故に遭い、入院するまでもなかったのですが、何日か通院治療を受けていたことがあります。 病気の治療で通院する機会は多いと思います。 そのため通院特約は付けておきたいです。 (前沸)• がん以外の通院治療では必要性が低い入院前後の通院治療が長期化・高額化しているのは主にがん治療についてでしょう。 放射線治療や抗がん剤治療が通院治療にシフトし、新薬の開発がめざましく、医薬品代が高額化しているようです。 それなら、がん保険の診断一時金で対応したほうが使い勝手がいいと思います。 (有田)• 特約の質がよく保険料が負担にならないのなら入院を伴わない通院も保障される特約が増えたので、付帯していれば安心ではありますが、やはり保険料が高くなります。 付ける特約と外す特約を吟味して保険料を抑えたほうが、貯蓄を増やすことにつながります。 保険ではなく貯蓄で医療費に備える、という考え方もあります。 (森田)• 三大疾病保険料免除特約であれば付帯三大疾病の中では、がんになる確率は高いと思いますし、がんであれば診断確定で保険料が免除になることも付帯する理由です。 働き盛りの頃に三大疾病になって収入が減ったときでも、保険料を負担することなく治療に専念できる安心感は大きいと思います。 入院保障延長「支払限度日数無制限」は必ず付帯したい脳関連の病気入院は、平均で3ヶ月ぐらいと言われています。 家族に金銭的迷惑をかけないためにも加入しておきたいです。 (志甫)• 給付のハードルが厳しい自分がもし三大疾病になった場合、「60日間所定の状態が続く」という状況になるのだろうか、と疑問に思います。 結果が出るまで、60日間条件が合うのを待つのは長すぎます。 (前沸)• がんはがん保険、それ以外は貯蓄でカバー一般的に三大疾病関連の特約を付けると保険料が高くなります。 医療保険で三大疾病が保障対象外になるわけではないので、がんにはがん保険で備え、心筋梗塞と脳卒中には貯蓄で備えます。 (森田)• 特約ではなく単体の三大疾病保険がオススメ特約では月の掛け金がかなり上がります。 それだけリスクの高い病気であるということなのですが、給付されても入院給付日額の100倍という設計が多く、日額5,000円の医療保険ですと三大疾病の一時金は50万円(200倍まで付帯できる会社もあります)。 かかりやすく、治りにくい病気であることを考慮し、単体の三大疾病保険で、年収分ぐらいの一時金を持つことをおススメしています。 (下澤)• 医療保険プラス&で安心感を得られる自分がもし女性だったら、女性専用保険を選びます。 通常の医療保険との保険料差もそれほど大きくないですし、かかる確率の高い病気で保障が厚くなるなら精神的な安心感があります。 (高橋)• 性別による自己負担額に差はあまりない女性特有の病気だからといって、自己負担額が大きく変わるということではありません。 通常の医療保険やガン保険でカバーできる範囲だと考えています。 ただし、女性特有の病気になった親族が多いなど、不安なのであれば加入してよいかと思います。 女性特有の疾病が、それ以外の疾病より医療費がたくさんかかるというわけではありません。 したがって、女性疾病が原因で入院した場合には入院給付金が倍になるなどの設計は合理的ではないと思います。 (中村)• ニーズを満たしたオール・イン・ワンの保険である女性特有の疾病での入院・手術における保障を特に手厚くしてくれるのが女性専用保険の魅力。 がんも保障割増の対象になるので、女性にとってはバランスの良いオール・イン・ワンな医療保険だと思います。 (森田)• 女性ならではの疾病に特別に備えたいなら基本的には不要だと思います。 入院給付や手術給付の上乗せだけで解消できる不安は限定的なので。 また、年齢によって心配になる疾病の種類は変わりますが、それは女性特有の疾病に限ったことではありません。 それよりも、カバーできる保障範囲が広いものや、まとまった一時金が受け取れるような保険を重視したいです。 ただし、妊娠・出産のリスクに備えるためや(女性疾病はセンシティブなことも多いので)、個室を希望する人には有効だと思います。 (鈴木) 関連記事• 医療保険は、死亡保険などに比べて選び方が難しい商品です。 比較内容がいくつもあるうえ、パンフレット上では同じ保障内容に見えても、実は細かな違いがあったりするためです。 そこで本ページでは、日頃から保険相談を複数行っているプロFP25人にアンケートを実施し、おすすめできる […]• 民間の医療保険は各社によって値段がバラバラです。 保障内容が違うので当然ですが、どうせ加入するならお財布に優しい保険を選びたいもの。 しかし「安かろう悪かろう」という言葉があるように、価格だけに固執すると質を保てなくなる恐れがあります。 できるだけ質を落とさず、価格も手頃な保険に入る […]• 医療保険は病気や怪我で入院したときの経済的負担を軽減するためにあります。 病気にかかるリスクは年齢を重ねるにつれ高くなります。 厚生労働省がまとめた資料からもそれは明らかで、70歳以上の高齢者は入院・外来ともに受療率が急激に上がっています。 […]• 医療保険には多種多様な特約があることは、医療保険とは?医療保険の仕組みを徹底解説内の「特約とは」で解説しましたが、なかには支払条件の厳しいものもあるので、追加する際は注意しなければなりません。 […].

次の

20代30代女性の医療保険選びは間違えてはいけない。無駄を省いてシンプルに!

定期 医療 保険 女性

一生涯の保障を確保でき、なおかつ保険料が一定である病気やけがで入院・手術をする確率は高齢になるほど高くなります。 そのため医療保険は、一定の期間で保障が切れる定期保険よりも、高齢期までをしっかりカバーできる終身保険のほうが適しています。 それに、定期保険は、保険期間終了後に保障を継続(更新)すると保険料がアップしてしまいます。 終身保険なら契約時の保険料でずっと変わらないため、収入の少ない高齢期に保険料が家計を圧迫することもありません。 高齢化に伴う医療費負担増に備えておくべき10年後、20年後に医療に必要な貯蓄がきちんとできるのであれば定期保険で十分かもしれません。 しかし、今後はさらなる高齢化が進み、社会保障費の負担はますます重く、逆に給付は大きく下がっていくでしょう。 医療の質の確保は自己負担で、という時代を考えると、最低限の医療保障は終身で確保しておくことが必要だと思います。 (有田)• 最低限の保障を安い保険料で得られる現在、加入しているのは定期保険です。 団体保険で加入したので、シンプルで最低限の保障を比較的安い保険料で得られています。 これから新たに加入する予定はありません。 (鈴木)• 見直し前提なので終身払い医療保険は医学の進歩に合わせて毎年新しくなっています。 古い保険では最新の治療実態に対応していない場合があり、保険に加入しているのに使えない(給付されない)という事態が実際に起こっているため、医療保険は見直し前提で加入されることをおススメします。 有期払いは、将来にかかる保険料を早めに払い終えてしまう、というものですので、当然毎月の保険料は高くなり、見直し前提の場合は向いていません。 定年してから毎月の保険料を払うのが大変、という声もありますが、終身払いにしておけば安いです。 逆に、それくらいの掛け金でさえ支払っていけないということは、ライフプランニング自体に問題があると考えます。 保険料を押さえて貯蓄を増やしたい余裕がある人は有期払いでよいと思います。 ただ、不測の事態に備えて、現預金は厚めに持っておきたいので、私は終身払いで毎月支払う保険料を抑えます。 (伊藤)• 新しい保険にすんなり入れるとは限らない加入時に有期払いと終身保険の保険料を比較すると、80歳前後が損益分岐点になることが多いようです。 保険料の払込総額から見れば、80歳以降も見直しをせず加入し続けるなら有期払い、途中で見直しや解約を考えるのであれば終身払いのほうにメリットがあります。 しかし、見直し時の健康状態によっては、不担保疾病がついたり、加入そのものができない場合もあります。 私自身は健康状態のリスクを考え、有期払いを選びます。 ライフプランニングがしやすく負担も少ない保険料の払込総額が確定すること、リタイア後の保険料負担がないことが理由です。 また、医療保険を使うのは高齢期だと考えているので、年金生活のことを考えると治療費と保険料のダブル負担は避けたいです。 ただし、三大疾病保険料免除特約が付けられる場合は、三大疾病になると保険料負担がなくなるので、終身払いを選ぶかもしれません。 (高橋)• 損益分岐点を見極める契約年齢が30歳代までなら有期払い(払込終了年齢60歳~65歳)、40歳代以降は終身払いが適当だと考えます。 40歳以下を有期払いにするのは、保険料払込期間が最低でも20~25年あるため、月額保険料が比較的安く抑えることができるからです。 リタイア後に負担がなくなる安心感もあります。 40歳以上で有期払いにすると月額保険料が高くなり、家計を圧迫する可能性があるため、終身払いにしたほうが毎月の負担を和らげます。 (中村)• 医療保険にも加入するならコスト削減の意味でがんは完治するまで日数がかかります。 その間の治療は入院だけでなく、通院する場合も多く、高額になるものです。 医療保険よりがん保険を優先すべきですが、医療保険も必要でどちらも支払うと月々の保険料が高くなってしまう場合、医療保険の特約として、がん特約を付帯する方法をお話ししています。 がん特約の質が上がっている単体のがん保険に入らなくても、医療保険にがん関連の特約を付帯すれば対応できます。 近年の医療保険は、がん特約を付けなくても特定の疾病での入院は1入院限度日数が無制限になるものがあり、また、がん特約を付帯することで単体のがん保険並みの保障を得ることができるものもあります。 診断一時金、がんでの通院給付金などがあれば、十分に対応が可能です。 (中村)• がん治療の進化に対応できる保険は、治療のスタイルによらず使える診断給付金ではないかと思います。 医療保険に特約でつけるのもよいのですが、中途半端な内容、金額になりがち。 罹患率が高く、治療が長期化・高額化する可能性もあるだけに、がんにはがん保険で備えたほうが合理的ではないかと思います。 万一の解約を考えると単体のほうが便利医療保険とがん保険を別々に加入しておけば、保険料の支払いが厳しくなったときはがん保険を解約することもできます。 医療保険は他の病気と同様にがんの入院・手術も保障するので。 それに、めざましく進歩する医療の世界を見ていると、数十年後もがんが特別な病気であり続けるかどうかは不明だと考えます。 (森田)• 一定額が確実にもらえる昔から医療保険の手術給付金はあまり当てにしていません。 入院給付金の方を重視していますので、一定額の手術給付金がもらえるだけで十分だと割り切っています。 (一色)• 手術の大きさに応じて変動するほうが安心一律定額の給付ではカバーしきれない手術を受ける場合、自己負担分が大きくなるかもしれません。 いざというときの自己負担分を減らすために、倍率変動タイプを選びたいです。 変動型のほうが合理的10倍程度でいい手術が20倍もらえたら嬉しいかもしれませんが、保険で儲けようと思っているわけではないので、10倍のものは10倍でいい一方、20倍のものは20倍給付されるほうが納得感があります。 (鈴木)• 平均入院日数から計算した結果厚生労働省が公表している平均入院日数は、病院・一般診療所の平均で32. 8日です(2011年患者調査)。 終身の医療保険では、高齢期の入院にも対応する必要があります。 65歳以上の平均入院日数は44. 0日、75歳以上は49. 5日です。 これをカバーするには、1入院の限度日数が60日程度あったほうが安心です。 これを上回る120日などの限度日数にすると保険料負担が増えてしまいます。 大きな病気や再入院を想定しても妥当な日数限度日数が短いほど月々の保険料は安くなります。 60日以内で退院できる場合が多いですが、交通事故や脳血管の病気、また、がんでの再入院のことを考慮し、60日をご案内しています。 なお、大きな病気のときに限度日数が増えるような保険もあります。 (下澤)• 2ヵ月以上の入院も視野に入れているから私はかなり以前に加入したため、当時は現在のような比較的短期のものはありませんでした。 しかし、だからと言って短くするつもりはありません。 身内で脳血管疾患を患ったケースが複数あり、自分が罹患するリスクは低くないと思っているため、120日も想定の範囲内。 (鈴木)• 保険半分、貯蓄半分で対応を保険料の安い若い世代から加入するのであれば日額1万円が安心だと思いますが、年齢によっては保険料が高くなってしまいます。 全てを保険で準備するのではなく、保険半分、貯蓄半分で準備するのが現実的だと考えます。 保険料が高くなり過ぎなければ7,000円くらいに上げてもいいでしょう。 公的保障が充実しているので5,000円で十分医療保険はあくまでも高額療養費制度等の公的保障を補完する位置づけと捉えていますし、自分のかかりつけの2つの総合病院の差額ベッド代等を見ても、5,000円程度で十分と考えています。 (一色)• 自営業でも安心できる金額差額ベッド代をカバーしたいこと、自営業のため手厚い保障は得ておきたいといった理由からです。 余裕があれば1日5,000円でもよいと思います。 (伊藤)• 会社員と自営業とでは社会保障に差がある会社員は、病気やけがで働けなくなると会社の健康保険から傷病手当金という生活保障的なお金が支給されるため、自営業より少なくても構いません。 入院したときにかかると言われる差額ベッド代は、希望しなければ払う必要がありません。 医療保険は、病気やけがでかかるお金の一部分をカバーし、足りない部分は貯蓄から支出すると考えたほうが効率的です。 (中村)• 自営業は収入ストップという「もしも」に備えておく高額療養費制度があることを考えると、医療保険自体、必要ないという声も多いのが事実です。 入院はほとんどの場合が突然で想定外の出費です。 日額5,000円でシンプルに準備するのがいいでしょう。 自営の場合は、有給休暇もなく、仕事もストップしてしまう場合を考え、日額1万円でご案内しています。 (下澤)• コストパフォーマンスが高い先進医療特約を付帯しても保険料の負担はわずかです。 今から加入するのであれば付帯します。 ただし、先進医療特約を付けたいがために以前から加入している保険を解約してまで新しく契約することはありません。 自営業には心強いので掛け捨て覚悟で…保険料が低いということは受療する確率も低いわけですが、私は自営業のため、何かあった場合の保障は得ておきたいです。 金額も低いので掛け捨てでやむなしと考えます。 (伊藤)• やっぱり、先進医療特を受ける確率を考えると……居住地に陽子線治療ができる医療機関がありますが、付帯しません。 先進医療は、病状にあてはまらないと治療を受けることができません。 特約を付けているにもかかわらず、先進医療の治療が「困難」と判断されたときの精神状態を考えると、加入していない方が楽ではないかと考えているからです。 とは言っても、保険でカバーできない部分は、貯蓄での準備を怠らないようにしています。 (志甫)• 今後必須の特約なので良い商品なら付けておくべき平均入院日数短期化とも関係しますが、通院特約は昨今の状況を鑑みるに必須だと考えます。 ただし、内容については加入前によく吟味する必要があると思います。 実際に役立つ機会が増えている以前交通事故に遭い、入院するまでもなかったのですが、何日か通院治療を受けていたことがあります。 病気の治療で通院する機会は多いと思います。 そのため通院特約は付けておきたいです。 (前沸)• がん以外の通院治療では必要性が低い入院前後の通院治療が長期化・高額化しているのは主にがん治療についてでしょう。 放射線治療や抗がん剤治療が通院治療にシフトし、新薬の開発がめざましく、医薬品代が高額化しているようです。 それなら、がん保険の診断一時金で対応したほうが使い勝手がいいと思います。 (有田)• 特約の質がよく保険料が負担にならないのなら入院を伴わない通院も保障される特約が増えたので、付帯していれば安心ではありますが、やはり保険料が高くなります。 付ける特約と外す特約を吟味して保険料を抑えたほうが、貯蓄を増やすことにつながります。 保険ではなく貯蓄で医療費に備える、という考え方もあります。 (森田)• 三大疾病保険料免除特約であれば付帯三大疾病の中では、がんになる確率は高いと思いますし、がんであれば診断確定で保険料が免除になることも付帯する理由です。 働き盛りの頃に三大疾病になって収入が減ったときでも、保険料を負担することなく治療に専念できる安心感は大きいと思います。 入院保障延長「支払限度日数無制限」は必ず付帯したい脳関連の病気入院は、平均で3ヶ月ぐらいと言われています。 家族に金銭的迷惑をかけないためにも加入しておきたいです。 (志甫)• 給付のハードルが厳しい自分がもし三大疾病になった場合、「60日間所定の状態が続く」という状況になるのだろうか、と疑問に思います。 結果が出るまで、60日間条件が合うのを待つのは長すぎます。 (前沸)• がんはがん保険、それ以外は貯蓄でカバー一般的に三大疾病関連の特約を付けると保険料が高くなります。 医療保険で三大疾病が保障対象外になるわけではないので、がんにはがん保険で備え、心筋梗塞と脳卒中には貯蓄で備えます。 (森田)• 特約ではなく単体の三大疾病保険がオススメ特約では月の掛け金がかなり上がります。 それだけリスクの高い病気であるということなのですが、給付されても入院給付日額の100倍という設計が多く、日額5,000円の医療保険ですと三大疾病の一時金は50万円(200倍まで付帯できる会社もあります)。 かかりやすく、治りにくい病気であることを考慮し、単体の三大疾病保険で、年収分ぐらいの一時金を持つことをおススメしています。 (下澤)• 医療保険プラス&で安心感を得られる自分がもし女性だったら、女性専用保険を選びます。 通常の医療保険との保険料差もそれほど大きくないですし、かかる確率の高い病気で保障が厚くなるなら精神的な安心感があります。 (高橋)• 性別による自己負担額に差はあまりない女性特有の病気だからといって、自己負担額が大きく変わるということではありません。 通常の医療保険やガン保険でカバーできる範囲だと考えています。 ただし、女性特有の病気になった親族が多いなど、不安なのであれば加入してよいかと思います。 女性特有の疾病が、それ以外の疾病より医療費がたくさんかかるというわけではありません。 したがって、女性疾病が原因で入院した場合には入院給付金が倍になるなどの設計は合理的ではないと思います。 (中村)• ニーズを満たしたオール・イン・ワンの保険である女性特有の疾病での入院・手術における保障を特に手厚くしてくれるのが女性専用保険の魅力。 がんも保障割増の対象になるので、女性にとってはバランスの良いオール・イン・ワンな医療保険だと思います。 (森田)• 女性ならではの疾病に特別に備えたいなら基本的には不要だと思います。 入院給付や手術給付の上乗せだけで解消できる不安は限定的なので。 また、年齢によって心配になる疾病の種類は変わりますが、それは女性特有の疾病に限ったことではありません。 それよりも、カバーできる保障範囲が広いものや、まとまった一時金が受け取れるような保険を重視したいです。 ただし、妊娠・出産のリスクに備えるためや(女性疾病はセンシティブなことも多いので)、個室を希望する人には有効だと思います。 (鈴木) 関連記事• 医療保険は、死亡保険などに比べて選び方が難しい商品です。 比較内容がいくつもあるうえ、パンフレット上では同じ保障内容に見えても、実は細かな違いがあったりするためです。 そこで本ページでは、日頃から保険相談を複数行っているプロFP25人にアンケートを実施し、おすすめできる […]• 民間の医療保険は各社によって値段がバラバラです。 保障内容が違うので当然ですが、どうせ加入するならお財布に優しい保険を選びたいもの。 しかし「安かろう悪かろう」という言葉があるように、価格だけに固執すると質を保てなくなる恐れがあります。 できるだけ質を落とさず、価格も手頃な保険に入る […]• 医療保険は病気や怪我で入院したときの経済的負担を軽減するためにあります。 病気にかかるリスクは年齢を重ねるにつれ高くなります。 厚生労働省がまとめた資料からもそれは明らかで、70歳以上の高齢者は入院・外来ともに受療率が急激に上がっています。 […]• 医療保険には多種多様な特約があることは、医療保険とは?医療保険の仕組みを徹底解説内の「特約とは」で解説しましたが、なかには支払条件の厳しいものもあるので、追加する際は注意しなければなりません。 […].

次の

女性保険(25歳女性)生命保険、医療保険などの保険料一覧|生命保険の比較ならi保険

定期 医療 保険 女性

生命保険とは、「もしもの事態」に経済的に備えるための手段のひとつです。 たとえば、死亡保険は、加入している人が亡くなった場合に保険金を受け取ることができるので、亡くなったあとの葬儀費用や、のこされた家族の生活を守るためのお金の備えとすることができます。 また、医療保険では、病気やケガの治療のために入院や手術を受けた場合などに給付金を受け取ることができるので、治療費や療養期間中の収入の補てんなどを目的として、備えることができます。 このほかにも、がんになった場合に備える「がん保険」や、老後資金などの準備するための「個人年金保険」、教育費などを準備するための「学資保険」など、さまざまな保険商品が存在しています。 2-1:死亡保険 死亡保険は、被保険者(保障の対象になっている方)が亡くなったとき、あるいは所定の高度障害状態になったときに、保険金が受け取れる保障です。 保障される期間やしくみによって、死亡保険もいくつかの種類に分類されますので、順番に見ていきましょう。 定期保険 定期保険とは、保険期間(保障される期間)が10年や20年などの年数や、60歳や70歳までといった一定の年齢までと定められている死亡保険です。 定期保険の中にも、保険期間の満了とともに契約が終了する「全期型」の商品と、保険期間の満了後も契約が更新される「更新型」の商品の2種類があります。 更新型の定期保険の場合、更新後の保険料は更新時の年齢と保険料率で再度計算されることになり、同じ保険金額で更新する場合には、ほとんどの場合で保険料が値上がりします。 定期保険のイメージ (*)同じ保険金額で比較した場合。 また、何歳以上まで生きると保険料の支払総額が有期払より高くなるかは、保険商品や契約内容などによって変わります。 収入保障保険 被保険者が亡くなったあと、10万円、15万円など決まった額のお金が、毎月 あるいは1年ごとに 継続して支払われる保険です。 定期保険の一種で、保険期間は〇年間、あるいは〇歳まで、と決まっています。 基本的にお金は継続して受け取りますが、一括で受け取ることも可能です。 一括で受け取る場合のお金は、継続して受け取る場合の総額よりも少なくなります。 トータルで受け取るお金を考えると、契約直後に被保険者が亡くなった場合が最も金額が多くなり、契約から期間が経過するほど少なくなっていきます。 ただし、保険期間の終了間際に亡くなると受け取るお金が少なくなってしまうため、保険商品によっては保険期間中、いつ亡くなっても最低、何年かは受け取ることができる(たとえば2年、5年、10年など)という「保証期間」が設定されている商品もあります。 収入保障保険の給付例 2-3:がん保険 がん保険とは、がんと診断されたときや、がんの治療に応じて保障を受けることができる保険です。 がんの治療のため入院したときに受け取れる「がん入院給付金」や、がんの手術を受けたときに受け取れる「がん手術給付金」など、医療保険と同じような保障も用意されています。 医療保険の入院給付金の場合には、一回の入院で給付金を受け取ることができる日数に60日・120日などの上限(支払限度日数)が決まっていることが一般的ですが、がん保険の入院給付金は、日数無制限で給付を受けられることがほとんどです。 また、通院治療を受けた際に「がん通院給付金」を受け取ることができる保障もあります。 医療保険の通院給付金の場合は「入院後の通院」や「入院前後の通院」が対象になるのが一般的ですが、「がん通院給付金」に関しては、入院を伴わない通院治療でも保障されることが大半です。 そのほか、がんと診断されたときにまとまった「がん診断給付金(一時金)」を受け取れる保障や、抗がん剤治療や放射線治療などの治療に応じて「がん治療給付金」を受け取れる保障など、がん治療の場面でより役立つ保障もあります。 保険会社や保険商品によって、どんな保障があるかは異なりますので、がん保険への加入を検討する際も、いくつかの商品を比較することが大切です。 また、多くのがん保険には、契約から保障開始まで90日間(または3ヵ月間)の免責期間が設定されており、もしその期間にがんと診断されても、保障を受けることはできません。 がん保険の保障期間 3-1:必要保障額を知ろう 死亡保険に加入する際は、まず「必要保障額」を考えましょう。 必要保障額とは、万が一のことがあったときに死亡保険で準備しておきたいお金のことです。 「20代」といっても、そのライフスタイルや家族構成、収入などは人によって違います。 「同世代の友人が保険金額1,000万円の死亡保険に加入している」からといって、自分にとってもその金額が適切とは限りません。 「自分が死亡保険で備えておくべき金額 =必要保障額 」を、まずは明確にすることからはじめましょう。 必要保障額は、「亡くなったあとの遺族の支出」から「亡くなったあとの遺族の収入」を差し引いて計算します。 考え方としては、以下の図のようなイメージになります。 必要保障額のイメージ 未婚や既婚で子どものいない方の場合には、男女差はそこまで大きくないのですが、子どもが生まれてから男性の保険金額が大きく跳ね上がっていることがわかります。 また、男性はライフステージによって普通死亡保険金額が1,000万円以上変動しますが、女性はライフステージが変わっても大きな変動はありません。 これは、男性(父親)が世帯のメインの稼ぎ手となることが比較的多く、万が一のことがあった場合の経済的な影響が大きいためと考えられます。 近年は共働きを選択する家庭も少なくないですし、男性側が「主夫」となる家庭、シングルでお子さんを育てる家庭など、家族のかたちもさまざまです。 そのため、この金額はあくまでも参考金額になりますが、同世代の方や、同じような家族構成の方が、どれくらいの死亡保険に加入しているのかを知っておくことも、保険を選ぶ際に役立つでしょう。 3-3:病気やケガでの入院はいくらかかる? 日本には、充実した「公的医療保険制度」があります。 誰もが健康保険や国民健康保険などに加入しているため、6歳から69歳までの方であれば、医療機関の窓口で負担する医療費は3割になります。 20代ですと、健康に自信があり、入院なんて考えたこともない、という方もいるかもしれません。 しかし、病気やケガで入院するリスクは誰にでもあるものです。 ここでは、実際に入院すると、どれくらいの費用がかかるのかを考えていきましょう。 生命保険文化センターの「平成28年度 生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の1日当たりの自己負担費用の平均は、20代男性が19,611円、20代女性が、20,178円となっています。 18歳から60代までの全世代の平均は、男性が20,693円、女性が19,167円です。 こうしてみると、20代で若いからといっても、1日当たりの自己負担費用がほかの世代よりも安くなる、ということはなさそうです。 金額の分布(全世代)をみてみましょう。 直近の入院時の1日当たりの自己負担費用(全世代) (*)事前に申請しておくことで、窓口での医療費の負担を自己負担限度額までにすることも可能です(限度額適用認定証)。 医療保険の保障内容を検討する前にもうひとつ知っておきたいのが、働き方によって療養中に受けられる公的な保障が変わってくる、という点です。 会社員など、勤務先で健康保険に加入している方の場合、病気やケガの療養のため4日以上連続して仕事を休んでお給料が支払われないか、または支払われた金額が傷病手当金より少ないときには、健康保険から「傷病手当金」を受け取ることができます(共済組合に加入している公務員も同様)。 ただし、自営業などで国民健康保険に加入している方には、この傷病手当金の制度はありません。 状況によっては、治療中の収入が途絶えてしまう可能性も考えられることになります。 もしも入院などで仕事に行けなくなってしまった場合に、傷病手当金を受け取ることができるのか、受け取れるなら金額はいくらくらいになるのかを知っておき、さらに現在の預貯金などからどれくらい医療費をカバーできそうか考えた上で、医療保険の保障内容を検討しましょう。 4-1:20代 独身の場合 もし、ご両親を経済的に支援している、というような方でなければ、亡くなったときに備える「死亡保険」はそこまで手厚く備えなくても問題ないでしょう。 一般財団法人 日本消費者協会の調査によると、葬儀に必要な費用の平均は195. 7万円だそうです。 ここに、お墓代や身辺整理の費用などがどれくらいかかりそうかを計算し、死亡保険に加入するべきか、加入するのであればいくらの保険金額にするかを検討するとよいでしょう。 独身の方の場合、「病気やケガで働けなくなってしまった場合のリスク」への備えをしっかり考えておくことが大切です。 先ほどお伝えした、公的医療保険や高額療養費、傷病手当金などの制度があることを踏まえ、どんな保障があれば安心かを考えましょう。 病気やケガの際には、医療費などの「出費」そして療養期間中の「収入減」という2つのリスクが伴います。 働けなくなったときに経済的に困らないような準備が必要になります。 独身の方の保険選びについては、以下のコラムで詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。 4-2:20代 既婚の場合 結婚して家族ができた場合、自分自身の医療保険・がん保険だけでなく、のこされた家族のための死亡保険についても考える必要があります。 夫婦共働きの場合 共働きの場合には、のこされた方の収入がある程度確保できることから、死亡保障額もそれほど多くは必要ありません。 しかし、夫婦のどちらかがパートで収入が少ないなど、収入の面で不安がある場合には、死亡保険でしっかりカバーしましょう。 一方が専業主婦(主夫)の場合 どちらかが専業主婦(主夫)の場合、保険による備えがつい後回しになってしまうこともあるかもしれませんが、メインの稼ぎ手だけでなく専業主婦(主夫)の保険もきちんと考えておきましょう。 主婦(主夫)の保険選びについては、以下のコラムが参考になりますので、ぜひご覧ください。 4-3:20代 子どもが生まれた場合 子どもが生まれたら、万が一のことがあった場合に備える必要性がぐっと高くなります。 子どもの教育費や養育費といったお金に備える必要が出てくるためです。 家族に死亡保険で残しておくべきお金(=必要保障額)は、変動するものです。 必要保障額は、子どもが生まれた時点で最も高くなります。 子どもがひとりではなく、2人、3人と生まれた場合は、末っ子が生まれた時点が必要保障額の最高値になります。 「保険に入ったから一安心」ではなく、保険はライフステージの変化に合わせて見直しをしていくことが必要になるのです。 必要保障額が何千万円もの高額になるような場合、終身保険は保険料が高額になるため、加入は現実的ではありません。 定期保険など比較的保険料を抑えられる死亡保険に加入し、子どもの成長に合わせて見直していくとよいでしょう。 遺族の収入や貯蓄額から考えて、死亡保険で高額な備えを準備しなくても大丈夫な場合や、保険料を払うことができる場合は、終身保険で一生涯続く保障を準備することも検討してみましょう。

次の